大林組様がドローン講習を受講。
——1人当たりの操縦時間がなるべく長い講習を。

2021年10月5日(火)に、神戸清光の所有するドローン練習場にて大林組様向けにドローン講習会を実施した。 本記事ではその様子と神戸清光のドローン講習会の特長をみなさまにお伝えする。

神戸清光は自社のドローン練習場を所有している。
そこでは、弊社の担当者が練習や実証実験を行うだけでなく、 
ドローン飛行の練習場としてユーザーへ貸出を行ったり、ドローン講習も実施している。
前半が座学、後半が実際の飛行練習という流れで講習は構成され、受講後には修了証も発行することが可能だ。

飛行練習の様子。

▲飛行練習の様子。

——受講者の目的に合わせた講習を提供する。

講習において重要なのが、受講者の「目的」である。
本講習での大林組様の大きな目的は「操縦者の10時間以上の飛行」だ。
自身が次に担う業務にあたって必要な条件なのだという。

この「操縦者の10時間以上の飛行実績」という条件は様々なところで1つの指標となる。
例えば、ドローンの目視外飛行や人口集中地区での飛行などの際に必要な飛行への許可承認にも関係がある。
国交省へ申請を行いその許可承認を取得するのだが、そこで1つの基準となるのが操縦者の「10時間以上の飛行実績」なのだ。

ドローンを業務で使用するユーザーにとっては、
機体を導入してから超えることとなる1つのハードルとも言えるだろう。

神戸清光の講習では、事前の打ち合わせや講習中でユーザーの目的を汲み取り、臨機応変に対応する。

——ドローン飛行の前にルールを確認する。 

講習の前半は座学だ。この時間では、ドローンの飛行ルールを確認する。
まず操縦者が根底の持たなければならないのが、「落下時の危険性」「事故の防止」への認識だ。

ドローンが普及し始め、既に様々な事故が発生している。
国交省のHPでは過去の事故事例が公開されているが、操縦ミスによる緩衝や電波遮断による制御不能など、原因は様々だ。
操縦中のトラブルに冷静に対処できるように、過去の事例を交えながら「ドローンは落ちるかもしれないもの」ということを伝えていく。

無事故での飛行を目指すために、まずこの安全意識をつくる時間は非常に重要だと言えるだろう。 

座学の様子。飛行ルールの再確認を行う。

▲座学の様子。飛行ルールの再確認を行う。

——出来るだけドローンを飛ばせる講習を。

前半の座学の後は、飛行練習だ。ドローンと初めて触れ合う場合には小型の機体から慣れていただくことも可能である。
この時間では、なるべくみなさんに機体を触っていただけることを心がけている。
様々な企業がドローン講習を実施しているが、中には1人当たりの操縦時間がしっかりと確保されていない場合もあるという。それではもったいない。

また、飛行させる場所の確保、天候、機体の準備、操縦者の習熟度。こういった要素をクリアすることで、やっとドローンは空へ飛ぶ。
やっと飛ばせるからこそ、なるべく受講者に機体を操縦してほしいと私たちは考えるのだ。

前半の座学では「ドローンを扱うことへの責任」をお伝えし、後半では実際の操縦をしていただく。
それが神戸清光のドローン講習の流れであり、特色だ。

機体のキャリブレーションを実践する大林組吉田氏(右)。

▲機体のキャリブレーションを実践する大林組吉田氏(右)。

ドローン操縦前にポイントを確認する山中氏。

▲ドローン操縦前にポイントを確認する山中氏。

受講後に発行される修了証のイメージ。

▲受講後に発行される修了証のイメージ。

流動的に、柔軟に。

免許制度化や機体登録制度の導入が目指されることが明確化されているドローンを取り巻く現状は非常に暫定的だ。
そのほか航空法施行規則の見直しなど流動的に状況は変わっており、操縦に慣れてからも高い感度を持つことが必要となる。

また技術の進歩により写真測量だけでなく、レーザーを搭載したドローンによる3次元測量の導入がさらに身近になっていくことも考えられる。
数年後には、今は私たちが思いつかない技術をジンバルが装着して光景があるかもしれない。
そして、今では考えられないデータを取得することができるかもしれない。
私たち講習を開催する側もその変化に対応していくことが必要だ。

操縦者の技術力が磨かれること、飛行ルール、法律の順守など労力が必要なドローン。
業界をけん引する大手企業の1社である大林組様が、その流動的な「ドローン」という技術の研磨へ果敢に取り組んでいる姿を間近で見せていただいた。


(株)神戸清光 広報担当 松本葵